2020.04.07に緊急事態宣言が発令された際には翌週からフルリモート勤務へと移行し、その後も出社/リモートのハイブリッドスタイルやフレックス制度を取り入れるなど柔軟な対応を続けてきました。 現在も社内チャットやweb会議システムを活用し、全部門がリアルタイムで情報共有を図り、問題の早期発見と解決、そしてコミュニケーションの円滑化に取り組んでいます。
